数字で比べる温泉
源泉総数の都道府県ランキング
利用源泉と未利用源泉の合計を比べます。利用できる施設の数とは異なります。
令和6年度の上位と全国計
1位 大分県
5,094 源泉全国計 27,899 源泉のうち、18.26%を占めます。
掲載年度:令和6年度(2024年度)。施設数・源泉数・湧出量の基準時点は2025年3月末です。比較対象は令和5年度(2023年度)。順位・差・比率は編集部が算出しています。
出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)
47都道府県の順位表
値の大きい順。同値は同順位とし、その次の順位は同順位の件数分だけ飛ばします。表は横にスクロールできます。
| 順位 | 都道府県 | 2024年度 | 2023年度 | 前年度差 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 大分県 | 5,094 | 5,086 | +8 |
| 2 | 鹿児島県 | 2,735 | 2,735 | ±0 |
| 3 | 北海道 | 2,249 | 2,239 | +10 |
| 4 | 静岡県 | 2,185 | 2,192 | −7 |
| 5 | 熊本県 | 1,339 | 1,337 | +2 |
| 6 | 青森県 | 1,089 | 1,093 | −4 |
| 7 | 長野県 | 955 | 958 | −3 |
| 8 | 福島県 | 799 | 803 | −4 |
| 9 | 宮城県 | 740 | 740 | ±0 |
| 10 | 栃木県 | 633 | 632 | +1 |
| 11 | 秋田県 | 616 | 619 | −3 |
| 12 | 神奈川県 | 602 | 605 | −3 |
| 13 | 新潟県 | 536 | 538 | −2 |
| 14 | 岐阜県 | 506 | 505 | +1 |
| 14 | 和歌山県 | 506 | 504 | +2 |
| 16 | 群馬県 | 459 | 459 | ±0 |
| 17 | 兵庫県 | 443 | 441 | +2 |
| 18 | 福岡県 | 422 | 418 | +4 |
| 19 | 山形県 | 412 | 412 | ±0 |
| 20 | 山口県 | 404 | 404 | ±0 |
| 21 | 岩手県 | 393 | 394 | −1 |
| 22 | 広島県 | 374 | 370 | +4 |
| 23 | 鳥取県 | 363 | 363 | ±0 |
| 24 | 石川県 | 330 | 329 | +1 |
| 25 | 山梨県 | 304 | 331 | −27 |
| 26 | 島根県 | 267 | 266 | +1 |
| 27 | 岡山県 | 221 | 221 | ±0 |
| 28 | 三重県 | 214 | 210 | +4 |
| 29 | 長崎県 | 203 | 203 | ±0 |
| 30 | 香川県 | 200 | 199 | +1 |
| 31 | 宮崎県 | 199 | 200 | −1 |
| 32 | 愛媛県 | 192 | 193 | −1 |
| 33 | 佐賀県 | 187 | 188 | −1 |
| 34 | 大阪府 | 173 | 174 | −1 |
| 35 | 富山県 | 169 | 171 | −2 |
| 36 | 東京都 | 168 | 169 | −1 |
| 37 | 福井県 | 158 | 156 | +2 |
| 38 | 茨城県 | 157 | 154 | +3 |
| 39 | 京都府 | 146 | 149 | −3 |
| 40 | 千葉県 | 144 | 146 | −2 |
| 41 | 愛知県 | 133 | 134 | −1 |
| 42 | 埼玉県 | 117 | 117 | ±0 |
| 43 | 高知県 | 96 | 96 | ±0 |
| 44 | 滋賀県 | 86 | 87 | −1 |
| 45 | 徳島県 | 82 | 82 | ±0 |
| 46 | 奈良県 | 77 | 77 | ±0 |
| 47 | 沖縄県 | 22 | 21 | +1 |
出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)
出典:環境省『令和5年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)
この数字の読み方
源泉総数は、利用源泉数と未利用源泉数を合わせた数です。源泉が多くても、すべてが宿泊施設や公衆浴場で使われているという意味ではありません。温泉地数とも異なる項目です。
この順位は公表数値の比較です。人気や口コミ、入浴の満足度を示す順位ではありません。増減の理由は、この表だけから断定しません。
出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)
ほかの指標と比べる
出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)
源泉総数の上位10・下位10
1位の大分県は5,094源泉、2位の鹿児島県は2,735源泉です。差は5,094−2,735=2,359源泉。それぞれ全国合計27,899源泉の18.26%、9.80%を占めます。差を全国合計で割ると8.46%です。
源泉総数・上位10
| 全国順位 | 都道府県 | 源泉総数(源泉) | 全国比 |
|---|---|---|---|
| 1 | 大分県 | 5,094 | 18.26% |
| 2 | 鹿児島県 | 2,735 | 9.80% |
| 3 | 北海道 | 2,249 | 8.06% |
| 4 | 静岡県 | 2,185 | 7.83% |
| 5 | 熊本県 | 1,339 | 4.80% |
| 6 | 青森県 | 1,089 | 3.90% |
| 7 | 長野県 | 955 | 3.42% |
| 8 | 福島県 | 799 | 2.86% |
| 9 | 宮城県 | 740 | 2.65% |
| 10 | 栃木県 | 633 | 2.27% |
源泉総数・下位10
| 全国順位 | 都道府県 | 源泉総数(源泉) | 全国比 |
|---|---|---|---|
| 38 | 茨城県 | 157 | 0.56% |
| 39 | 京都府 | 146 | 0.52% |
| 40 | 千葉県 | 144 | 0.52% |
| 41 | 愛知県 | 133 | 0.48% |
| 42 | 埼玉県 | 117 | 0.42% |
| 43 | 高知県 | 96 | 0.34% |
| 44 | 滋賀県 | 86 | 0.31% |
| 45 | 徳島県 | 82 | 0.29% |
| 46 | 奈良県 | 77 | 0.28% |
| 47 | 沖縄県 | 22 | 0.08% |
上位10都道府県の合計は17,818源泉で全国比63.87%、下位10都道府県の合計は1,060源泉で全国比3.80%です。上下の表は同じ年度・項目・単位で比較しています。下位の表も値の大きい順に掲載し、全国順位を付けています。同じ値には同じ順位を付け、表示順は原表の都道府県順とします。各表は並び順の先頭10件と末尾10件です。
出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。
源泉総数を8地方で集計
各都道府県を一度ずつ集計し、地方の合計が大きい順に並べました。地方順位は合計が自分より大きい地方の数に1を加えています。全国比は地方合計÷全国合計×100、前年度差は令和6年度合計−令和5年度合計です。
| 順位 | 地方 | 令和6年度 | 全国比 | 令和5年度 | 前年度差 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 九州沖縄 | 10,201 | 36.56% | 10,188 | +13 |
| 2 | 中部 | 5,276 | 18.91% | 5,314 | −38 |
| 3 | 東北 | 4,049 | 14.51% | 4,061 | −12 |
| 4 | 関東 | 2,280 | 8.17% | 2,282 | −2 |
| 5 | 北海道 | 2,249 | 8.06% | 2,239 | +10 |
| 6 | 近畿 | 1,645 | 5.90% | 1,642 | +3 |
| 7 | 中国 | 1,629 | 5.84% | 1,624 | +5 |
| 8 | 四国 | 570 | 2.04% | 570 | ±0 |
地方の区分は当サイトの集計用です。北海道は北海道のみ、東北は青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島、関東は茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川です。中部は新潟・富山・石川・福井・山梨・長野・岐阜・静岡・愛知、近畿は三重・滋賀・京都・大阪・兵庫・奈良・和歌山、中国は鳥取・島根・岡山・広島・山口、四国は徳島・香川・愛媛・高知、九州沖縄は福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島・沖縄です。合計値は都道府県数で割っていません。地方ごとの規模を比べる集計として読み、都道府県単位の順位とは分けて扱います。
出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。
2つの統計を組み合わせた比べ方
源泉あたりの湧出量
計算式は湧出量÷源泉総数です。全国では2,477,713÷27,899=88.81L/分・源泉。47都道府県の比率を足して47で割る方法ではなく、全国の分子と分母を使っています。
都道府県別に同じ式で計算すると、最大は岩手県の111,915÷393=284.77L/分・源泉、最小は高知県の2,595÷96=27.03L/分・源泉です。全国値との差はそれぞれ195.96L/分・源泉、-61.78L/分・源泉です。最大・最小の判定には丸める前の値を使っています。
宿泊施設あたりの年度延宿泊利用人員
計算式は年度延宿泊利用人員÷宿泊施設数です。全国では125,414,300÷13,425=9,341.85人泊/施設。47都道府県の比率を足して47で割る方法ではなく、全国の分子と分母を使っています。
都道府県別に同じ式で計算すると、最大は沖縄県の2,391,987÷19=125,894.05人泊/施設、最小は静岡県の10,576,818÷2,397=4,412.52人泊/施設です。全国値との差はそれぞれ116,552.21人泊/施設、-4,929.32人泊/施設です。最大・最小の判定には丸める前の値を使っています。
源泉あたりの湧出量は、湧出量の計を、未利用源泉も含む源泉総数で割った値です。個々の源泉の測定結果を並べた値ではなく、都道府県の2項目から作る集計上の比率です。宿泊施設あたりの利用人員も、年度延宿泊利用人員を宿泊施設数で割った値です。原表の施設数は年度末の数、利用人員は年度の延べ値であり、個別施設の実績を示す値としては扱いません。施設の収容定員で割る計算ではないため、稼働率を表す指標でもありません。
出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。
前年度からの増減と計算方法
令和5年度の表を比較に使い、令和6年度の値から引いて増減を算出しています。増減率は(令和6年度−令和5年度)÷令和5年度×100です。増減差と増減率は別の単位で示します。
全国の源泉総数
令和5年度27,920源泉に対し、令和6年度は27,899源泉です。前年度差は−21源泉、増減率は-0.08%です。差の符号は増加が+、減少が−、同値が±0です。
割合と比率、増減率は計算途中では丸めず、表示時に小数第3位を四捨五入して小数第2位まで示します。整数の合計と差は丸めません。割合は各行ごとに丸めるため、表示した割合の和と合計から求めた割合に差が出る場合があります。順位は丸める前の掲載値で決めます。
出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。
原表の項目と注記を読む
対象は令和6年度(2024年度)の「温泉利用状況」です。原表の基準時点は令和7年3月末現在で、比較する令和5年度表は令和6年3月末現在です。源泉総数・湧出量・宿泊施設数と、年度内の延べ宿泊利用人員では、数字が表す期間を区別して読みます。
原表の源泉総数は利用源泉数(A)と未利用源泉数(B)のA+B欄です。利用・未利用のそれぞれに自噴と動力の区分があります。令和6年度の全国は利用源泉が16,868源泉、未利用源泉が11,032源泉です。源泉総数で上位でも、利用源泉だけの順位と同じとは限りません。源泉総数を施設数として読むことも避けます。
湧出量はL/分で示され、計・自噴・動力の欄があります。全国の自噴は663,493L/分、動力は1,814,220L/分で、合計は2,477,713L/分です。自噴の割合は自噴÷計×100=26.78%、動力の割合は動力÷計×100=73.22%です。合計の順位と自噴だけの大小は分けて読みます。
宿泊施設数と収容定員は別の欄です。また原表の注1では温泉地数を「宿泊施設のある場所を計上」としています。温泉地数、源泉総数、宿泊施設数を同じ数として扱わないことが必要です。注2では宿泊利用人員を参考数値としています。ここで使う人泊は年度延宿泊利用人員の延べ値を示す単位で、実人数と分けて扱います。
富山県は源泉総数欄が169源泉、利用・未利用の内訳合計が170源泉です。源泉総数の順位・地方合計・全国比・源泉あたりの比率では総数欄を使い、内訳から置き換えていません。
出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。