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源泉の数、湧き出る量、温泉を使う宿。環境省の公表値から、47都道府県を4つの指標で比べます。

編集:ちんあなご編集部 / 確認:2026年11月17日

まずは、比べたい数字から

掲載年度:令和6年度(2024年度)。施設数・源泉数・湧出量の基準時点は2025年3月末です。比較対象は令和5年度(2023年度)。順位・差・比率は編集部が算出しています。

出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

全国の温泉を4つの数字で

源泉総数

27,899 源泉

前年度差 −21 源泉

47都道府県の順位を見る →

湧出量

2,477,713 L/分

前年度差 −18,444 L/分

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宿泊施設数

13,425 施設

前年度差 +246 施設

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年度延宿泊利用人員

125,414,300 人泊

前年度差 +4,708,332 人泊

47都道府県の順位を見る →

源泉総数には未利用源泉を含みます。宿泊利用人員は参考数値です。数字の大きさは施設の満足度や泉質の優劣を示しません。

出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

出典:環境省『令和5年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

都道府県から探す

各都道府県の順位、前年度との差、全国に占める割合をまとめています。

出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

出典:環境省『令和5年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

温泉を読む、3つの基礎

出典:環境省『温泉の定義』(2026年11月17日確認)

出典:環境省『鉱泉分析法指針(平成26年改訂)』(2026年11月17日確認)

出典:環境省『温泉法第18条第1項の規定に基づく禁忌症及び入浴又は飲用上の注意の掲示等の基準』(2026年11月17日確認)

数字の根拠をたどる

出典のある数字を、年度と単位を添えて掲載しています。並べ方と計算は当編集部によるものです。

出典:環境省『温泉に関するデータ』(2026年11月17日確認)

源泉総数の上位10・下位10

1位の大分県は5,094源泉、2位の鹿児島県は2,735源泉です。差は5,094−2,735=2,359源泉。それぞれ全国合計27,899源泉の18.26%、9.80%を占めます。差を全国合計で割ると8.46%です。

源泉総数・上位10

令和6年度 源泉総数(源泉)と全国に占める割合
全国順位都道府県源泉総数(源泉)全国比
1大分県5,09418.26%
2鹿児島県2,7359.80%
3北海道2,2498.06%
4静岡県2,1857.83%
5熊本県1,3394.80%
6青森県1,0893.90%
7長野県9553.42%
8福島県7992.86%
9宮城県7402.65%
10栃木県6332.27%

源泉総数・下位10

令和6年度 源泉総数(源泉)と全国に占める割合
全国順位都道府県源泉総数(源泉)全国比
38茨城県1570.56%
39京都府1460.52%
40千葉県1440.52%
41愛知県1330.48%
42埼玉県1170.42%
43高知県960.34%
44滋賀県860.31%
45徳島県820.29%
46奈良県770.28%
47沖縄県220.08%

上位10都道府県の合計は17,818源泉で全国比63.87%、下位10都道府県の合計は1,060源泉で全国比3.80%です。上下の表は同じ年度・項目・単位で比較しています。下位の表も値の大きい順に掲載し、全国順位を付けています。同じ値には同じ順位を付け、表示順は原表の都道府県順とします。各表は並び順の先頭10件と末尾10件です。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

湧出量の上位10・下位10

1位の大分県は293,610L/分、2位の北海道は189,888L/分です。差は293,610−189,888=103,722L/分。それぞれ全国合計2,477,713L/分の11.85%、7.66%を占めます。差を全国合計で割ると4.19%です。

湧出量・上位10

令和6年度 湧出量(L/分)と全国に占める割合
全国順位都道府県湧出量(L/分)全国比
1大分県293,61011.85%
2北海道189,8887.66%
3鹿児島県167,1506.75%
4青森県139,8085.64%
5熊本県129,5985.23%
6岩手県111,9154.52%
7静岡県109,9554.44%
8長野県106,1104.28%
9秋田県79,7663.22%
10福島県76,2913.08%

湧出量・下位10

令和6年度 湧出量(L/分)と全国に占める割合
全国順位都道府県湧出量(L/分)全国比
38愛知県15,5390.63%
39埼玉県15,5300.63%
40滋賀県11,1260.45%
41千葉県10,6060.43%
42香川県9,9620.40%
43福井県7,3470.30%
44徳島県7,3130.30%
45奈良県6,8640.28%
46沖縄県5,4110.22%
47高知県2,5950.10%

上位10都道府県の合計は1,404,091L/分で全国比56.67%、下位10都道府県の合計は92,293L/分で全国比3.72%です。上下の表は同じ年度・項目・単位で比較しています。下位の表も値の大きい順に掲載し、全国順位を付けています。同じ値には同じ順位を付け、表示順は原表の都道府県順とします。各表は並び順の先頭10件と末尾10件です。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

宿泊施設数の上位10・下位10

1位の静岡県は2,397施設、2位の長野県は998施設です。差は2,397−998=1,399施設。それぞれ全国合計13,425施設の17.85%、7.43%を占めます。差を全国合計で割ると10.42%です。

宿泊施設数・上位10

令和6年度 宿泊施設数(施設)と全国に占める割合
全国順位都道府県宿泊施設数(施設)全国比
1静岡県2,39717.85%
2長野県9987.43%
3大分県9146.81%
4北海道7405.51%
5群馬県6314.70%
6神奈川県5864.36%
7新潟県4903.65%
8福島県4743.53%
9栃木県4143.08%
10熊本県3922.92%

宿泊施設数・下位10

令和6年度 宿泊施設数(施設)と全国に占める割合
全国順位都道府県宿泊施設数(施設)全国比
38奈良県730.54%
38高知県730.54%
40宮崎県670.50%
41滋賀県560.42%
42香川県550.41%
43埼玉県530.39%
44大阪府420.31%
45東京都410.31%
46徳島県290.22%
47沖縄県190.14%

上位10都道府県の合計は8,036施設で全国比59.86%、下位10都道府県の合計は508施設で全国比3.78%です。上下の表は同じ年度・項目・単位で比較しています。下位の表も値の大きい順に掲載し、全国順位を付けています。同じ値には同じ順位を付け、表示順は原表の都道府県順とします。各表は並び順の先頭10件と末尾10件です。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

年度延宿泊利用人員の上位10・下位10

1位の北海道は13,579,988人泊、2位の静岡県は10,576,818人泊です。差は13,579,988−10,576,818=3,003,170人泊。それぞれ全国合計125,414,300人泊の10.83%、8.43%を占めます。差を全国合計で割ると2.39%です。

年度延宿泊利用人員・上位10

令和6年度 年度延宿泊利用人員(人泊)と全国に占める割合
全国順位都道府県年度延宿泊利用人員(人泊)全国比
1北海道13,579,98810.83%
2静岡県10,576,8188.43%
3長野県7,081,0365.65%
4群馬県5,925,6494.72%
5大分県5,495,8694.38%
6神奈川県5,372,3794.28%
7兵庫県4,742,6393.78%
8栃木県4,296,0813.43%
9千葉県3,718,3312.96%
10福島県3,622,6862.89%

年度延宿泊利用人員・下位10

令和6年度 年度延宿泊利用人員(人泊)と全国に占める割合
全国順位都道府県年度延宿泊利用人員(人泊)全国比
38宮崎県1,038,8100.83%
39佐賀県986,9090.79%
40埼玉県832,1810.66%
41茨城県807,6180.64%
42広島県791,4450.63%
43奈良県758,2930.60%
44岡山県683,1380.54%
45東京都614,3300.49%
46高知県528,9150.42%
47徳島県453,1680.36%

上位10都道府県の合計は64,411,476人泊で全国比51.36%、下位10都道府県の合計は7,494,807人泊で全国比5.98%です。上下の表は同じ年度・項目・単位で比較しています。下位の表も値の大きい順に掲載し、全国順位を付けています。同じ値には同じ順位を付け、表示順は原表の都道府県順とします。各表は並び順の先頭10件と末尾10件です。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

源泉総数を8地方で集計

各都道府県を一度ずつ集計し、地方の合計が大きい順に並べました。地方順位は合計が自分より大きい地方の数に1を加えています。全国比は地方合計÷全国合計×100、前年度差は令和6年度合計−令和5年度合計です。

源泉総数の地方合計(源泉)
順位地方令和6年度全国比令和5年度前年度差
1九州沖縄10,20136.56%10,188+13
2中部5,27618.91%5,314−38
3東北4,04914.51%4,061−12
4関東2,2808.17%2,282−2
5北海道2,2498.06%2,239+10
6近畿1,6455.90%1,642+3
7中国1,6295.84%1,624+5
8四国5702.04%570±0

地方の区分は当サイトの集計用です。北海道は北海道のみ、東北は青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島、関東は茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川です。中部は新潟・富山・石川・福井・山梨・長野・岐阜・静岡・愛知、近畿は三重・滋賀・京都・大阪・兵庫・奈良・和歌山、中国は鳥取・島根・岡山・広島・山口、四国は徳島・香川・愛媛・高知、九州沖縄は福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島・沖縄です。合計値は都道府県数で割っていません。地方ごとの規模を比べる集計として読み、都道府県単位の順位とは分けて扱います。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

湧出量を8地方で集計

各都道府県を一度ずつ集計し、地方の合計が大きい順に並べました。地方順位は合計が自分より大きい地方の数に1を加えています。全国比は地方合計÷全国合計×100、前年度差は令和6年度合計−令和5年度合計です。

湧出量の地方合計(L/分)
順位地方令和6年度全国比令和5年度前年度差
1九州沖縄723,12229.19%720,144+2,978
2東北480,84519.41%489,400−8,555
3中部467,95418.89%471,206−3,252
4関東228,2599.21%225,376+2,883
5近畿221,9218.96%227,895−5,974
6北海道189,8887.66%195,909−6,021
7中国127,8355.16%127,163+672
8四国37,8891.53%39,064−1,175

地方の区分は当サイトの集計用です。北海道は北海道のみ、東北は青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島、関東は茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川です。中部は新潟・富山・石川・福井・山梨・長野・岐阜・静岡・愛知、近畿は三重・滋賀・京都・大阪・兵庫・奈良・和歌山、中国は鳥取・島根・岡山・広島・山口、四国は徳島・香川・愛媛・高知、九州沖縄は福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島・沖縄です。合計値は都道府県数で割っていません。地方ごとの規模を比べる集計として読み、都道府県単位の順位とは分けて扱います。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

宿泊施設数を8地方で集計

各都道府県を一度ずつ集計し、地方の合計が大きい順に並べました。地方順位は合計が自分より大きい地方の数に1を加えています。全国比は地方合計÷全国合計×100、前年度差は令和6年度合計−令和5年度合計です。

宿泊施設数の地方合計(施設)
順位地方令和6年度全国比令和5年度前年度差
1中部4,94536.83%4,762+183
2関東1,98714.80%1,898+89
3九州沖縄1,98014.75%1,934+46
4東北1,62412.10%1,631−7
5近畿1,40210.44%1,455−53
6北海道7405.51%734+6
7中国4933.67%498−5
8四国2541.89%267−13

地方の区分は当サイトの集計用です。北海道は北海道のみ、東北は青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島、関東は茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川です。中部は新潟・富山・石川・福井・山梨・長野・岐阜・静岡・愛知、近畿は三重・滋賀・京都・大阪・兵庫・奈良・和歌山、中国は鳥取・島根・岡山・広島・山口、四国は徳島・香川・愛媛・高知、九州沖縄は福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島・沖縄です。合計値は都道府県数で割っていません。地方ごとの規模を比べる集計として読み、都道府県単位の順位とは分けて扱います。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

年度延宿泊利用人員を8地方で集計

各都道府県を一度ずつ集計し、地方の合計が大きい順に並べました。地方順位は合計が自分より大きい地方の数に1を加えています。全国比は地方合計÷全国合計×100、前年度差は令和6年度合計−令和5年度合計です。

年度延宿泊利用人員の地方合計(人泊)
順位地方令和6年度全国比令和5年度前年度差
1中部34,052,11827.15%31,511,616+2,540,502
2関東21,566,56917.20%21,126,188+440,381
3九州沖縄17,900,26514.27%17,146,876+753,389
4近畿16,747,74613.35%16,294,716+453,030
5北海道13,579,98810.83%12,989,663+590,325
6東北12,473,0819.95%12,562,715−89,634
7中国5,305,4064.23%5,480,516−175,110
8四国3,789,1273.02%3,593,678+195,449

地方の区分は当サイトの集計用です。北海道は北海道のみ、東北は青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島、関東は茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川です。中部は新潟・富山・石川・福井・山梨・長野・岐阜・静岡・愛知、近畿は三重・滋賀・京都・大阪・兵庫・奈良・和歌山、中国は鳥取・島根・岡山・広島・山口、四国は徳島・香川・愛媛・高知、九州沖縄は福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島・沖縄です。合計値は都道府県数で割っていません。地方ごとの規模を比べる集計として読み、都道府県単位の順位とは分けて扱います。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

2つの統計を組み合わせた比べ方

源泉あたりの湧出量

計算式は湧出量÷源泉総数です。全国では2,477,713÷27,899=88.81L/分・源泉。47都道府県の比率を足して47で割る方法ではなく、全国の分子と分母を使っています。

都道府県別に同じ式で計算すると、最大は岩手県の111,915÷393=284.77L/分・源泉、最小は高知県の2,595÷96=27.03L/分・源泉です。全国値との差はそれぞれ195.96L/分・源泉、-61.78L/分・源泉です。最大・最小の判定には丸める前の値を使っています。

宿泊施設あたりの年度延宿泊利用人員

計算式は年度延宿泊利用人員÷宿泊施設数です。全国では125,414,300÷13,425=9,341.85人泊/施設。47都道府県の比率を足して47で割る方法ではなく、全国の分子と分母を使っています。

都道府県別に同じ式で計算すると、最大は沖縄県の2,391,987÷19=125,894.05人泊/施設、最小は静岡県の10,576,818÷2,397=4,412.52人泊/施設です。全国値との差はそれぞれ116,552.21人泊/施設、-4,929.32人泊/施設です。最大・最小の判定には丸める前の値を使っています。

源泉あたりの湧出量は、湧出量の計を、未利用源泉も含む源泉総数で割った値です。個々の源泉の測定結果を並べた値ではなく、都道府県の2項目から作る集計上の比率です。宿泊施設あたりの利用人員も、年度延宿泊利用人員を宿泊施設数で割った値です。原表の施設数は年度末の数、利用人員は年度の延べ値であり、個別施設の実績を示す値としては扱いません。施設の収容定員で割る計算ではないため、稼働率を表す指標でもありません。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

前年度からの増減と計算方法

令和5年度の表を比較に使い、令和6年度の値から引いて増減を算出しています。増減率は(令和6年度−令和5年度)÷令和5年度×100です。増減差と増減率は別の単位で示します。

全国の源泉総数

令和5年度27,920源泉に対し、令和6年度は27,899源泉です。前年度差は−21源泉、増減率は-0.08%です。差の符号は増加が+、減少が−、同値が±0です。

全国の湧出量

令和5年度2,496,157L/分に対し、令和6年度は2,477,713L/分です。前年度差は−18,444L/分、増減率は-0.74%です。差の符号は増加が+、減少が−、同値が±0です。

全国の宿泊施設数

令和5年度13,179施設に対し、令和6年度は13,425施設です。前年度差は+246施設、増減率は1.87%です。差の符号は増加が+、減少が−、同値が±0です。

全国の年度延宿泊利用人員

令和5年度120,705,968人泊に対し、令和6年度は125,414,300人泊です。前年度差は+4,708,332人泊、増減率は3.90%です。差の符号は増加が+、減少が−、同値が±0です。

割合と比率、増減率は計算途中では丸めず、表示時に小数第3位を四捨五入して小数第2位まで示します。整数の合計と差は丸めません。割合は各行ごとに丸めるため、表示した割合の和と合計から求めた割合に差が出る場合があります。順位は丸める前の掲載値で決めます。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

原表の項目と注記を読む

対象は令和6年度(2024年度)の「温泉利用状況」です。原表の基準時点は令和7年3月末現在で、比較する令和5年度表は令和6年3月末現在です。源泉総数・湧出量・宿泊施設数と、年度内の延べ宿泊利用人員では、数字が表す期間を区別して読みます。

原表の源泉総数は利用源泉数(A)と未利用源泉数(B)のA+B欄です。利用・未利用のそれぞれに自噴と動力の区分があります。令和6年度の全国は利用源泉が16,868源泉、未利用源泉が11,032源泉です。源泉総数で上位でも、利用源泉だけの順位と同じとは限りません。源泉総数を施設数として読むことも避けます。

湧出量はL/分で示され、計・自噴・動力の欄があります。全国の自噴は663,493L/分、動力は1,814,220L/分で、合計は2,477,713L/分です。自噴の割合は自噴÷計×100=26.78%、動力の割合は動力÷計×100=73.22%です。合計の順位と自噴だけの大小は分けて読みます。

宿泊施設数と収容定員は別の欄です。また原表の注1では温泉地数を「宿泊施設のある場所を計上」としています。温泉地数、源泉総数、宿泊施設数を同じ数として扱わないことが必要です。注2では宿泊利用人員を参考数値としています。ここで使う人泊は年度延宿泊利用人員の延べ値を示す単位で、実人数と分けて扱います。

富山県は源泉総数欄が169源泉、利用・未利用の内訳合計が170源泉です。源泉総数の順位・地方合計・全国比・源泉あたりの比率では総数欄を使い、内訳から置き換えていません。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。