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年度延宿泊利用人員の都道府県ランキング

年度内の宿泊の延べ利用人員を比べます。原表では参考数値とされています。

編集:ちんあなご編集部 / 確認:2026年11月17日

令和6年度の上位と全国計

1位 北海道

13,579,988 人泊

全国計 125,414,300 人泊のうち、10.83%を占めます。

掲載年度:令和6年度(2024年度)。施設数・源泉数・湧出量の基準時点は2025年3月末です。比較対象は令和5年度(2023年度)。順位・差・比率は編集部が算出しています。

出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

47都道府県の順位表

値の大きい順。同値は同順位とし、その次の順位は同順位の件数分だけ飛ばします。表は横にスクロールできます。

年度延宿泊利用人員:2024年度と2023年度の比較(人泊)
順位都道府県2024年度2023年度前年度差
1北海道13,579,98812,989,663+590,325
2静岡県10,576,8189,932,700+644,118
3長野県7,081,0366,502,687+578,349
4群馬県5,925,6495,679,879+245,770
5大分県5,495,8695,071,487+424,382
6神奈川県5,372,3795,385,083−12,704
7兵庫県4,742,6394,782,041−39,402
8栃木県4,296,0814,203,925+92,156
9千葉県3,718,3313,572,567+145,764
10福島県3,622,6863,529,314+93,372
11新潟県3,539,7733,249,427+290,346
12岐阜県3,509,9652,585,376+924,589
13和歌山県3,146,5943,046,325+100,269
14山梨県3,098,0743,135,764−37,690
15三重県2,788,1342,731,246+56,888
16熊本県2,653,5963,369,050−715,454
17石川県2,520,8282,593,015−72,187
18沖縄県2,391,9871,843,387+548,600
19大阪府2,366,1492,204,397+161,752
20宮城県2,165,7082,165,708±0
21鹿児島県2,136,4632,061,992+74,471
22山形県1,950,7571,922,978+27,779
23岩手県1,839,2352,025,808−186,573
24京都府1,757,7641,640,394+117,370
25長崎県1,625,1091,566,761+58,348
26福岡県1,571,5221,493,171+78,351
27愛媛県1,553,3541,394,983+158,371
28山口県1,497,7571,515,346−17,589
29青森県1,453,1441,328,957+124,187
30愛知県1,450,9651,578,100−127,135
31秋田県1,441,5511,589,950−148,399
32香川県1,253,6901,196,751+56,939
33島根県1,219,7501,211,541+8,209
34福井県1,208,819935,686+273,133
35滋賀県1,188,1731,093,167+95,006
36鳥取県1,113,3161,064,502+48,814
37富山県1,065,840998,861+66,979
38宮崎県1,038,810869,714+169,096
39佐賀県986,909871,314+115,595
40埼玉県832,1811,009,043−176,862
41茨城県807,618715,125+92,493
42広島県791,4451,078,569−287,124
43奈良県758,293797,146−38,853
44岡山県683,138610,558+72,580
45東京都614,330560,566+53,764
46高知県528,915561,555−32,640
47徳島県453,168440,389+12,779

出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

出典:環境省『令和5年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

この数字の読み方

年度延宿泊利用人員は、年度内の延べ人数です。このサイトでは延べ利用を示す単位として「人泊」を用いています。同じ人の複数回の宿泊を含む延べ値で、実際に訪れた人の実人数や日帰り利用者数とは異なります。原表の注記では参考数値とされています。

この順位は公表数値の比較です。人気や口コミ、入浴の満足度を示す順位ではありません。増減の理由は、この表だけから断定しません。

出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

ほかの指標と比べる

出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

年度延宿泊利用人員の上位10・下位10

1位の北海道は13,579,988人泊、2位の静岡県は10,576,818人泊です。差は13,579,988−10,576,818=3,003,170人泊。それぞれ全国合計125,414,300人泊の10.83%、8.43%を占めます。差を全国合計で割ると2.39%です。

年度延宿泊利用人員・上位10

令和6年度 年度延宿泊利用人員(人泊)と全国に占める割合
全国順位都道府県年度延宿泊利用人員(人泊)全国比
1北海道13,579,98810.83%
2静岡県10,576,8188.43%
3長野県7,081,0365.65%
4群馬県5,925,6494.72%
5大分県5,495,8694.38%
6神奈川県5,372,3794.28%
7兵庫県4,742,6393.78%
8栃木県4,296,0813.43%
9千葉県3,718,3312.96%
10福島県3,622,6862.89%

年度延宿泊利用人員・下位10

令和6年度 年度延宿泊利用人員(人泊)と全国に占める割合
全国順位都道府県年度延宿泊利用人員(人泊)全国比
38宮崎県1,038,8100.83%
39佐賀県986,9090.79%
40埼玉県832,1810.66%
41茨城県807,6180.64%
42広島県791,4450.63%
43奈良県758,2930.60%
44岡山県683,1380.54%
45東京都614,3300.49%
46高知県528,9150.42%
47徳島県453,1680.36%

上位10都道府県の合計は64,411,476人泊で全国比51.36%、下位10都道府県の合計は7,494,807人泊で全国比5.98%です。上下の表は同じ年度・項目・単位で比較しています。下位の表も値の大きい順に掲載し、全国順位を付けています。同じ値には同じ順位を付け、表示順は原表の都道府県順とします。各表は並び順の先頭10件と末尾10件です。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

年度延宿泊利用人員を8地方で集計

各都道府県を一度ずつ集計し、地方の合計が大きい順に並べました。地方順位は合計が自分より大きい地方の数に1を加えています。全国比は地方合計÷全国合計×100、前年度差は令和6年度合計−令和5年度合計です。

年度延宿泊利用人員の地方合計(人泊)
順位地方令和6年度全国比令和5年度前年度差
1中部34,052,11827.15%31,511,616+2,540,502
2関東21,566,56917.20%21,126,188+440,381
3九州沖縄17,900,26514.27%17,146,876+753,389
4近畿16,747,74613.35%16,294,716+453,030
5北海道13,579,98810.83%12,989,663+590,325
6東北12,473,0819.95%12,562,715−89,634
7中国5,305,4064.23%5,480,516−175,110
8四国3,789,1273.02%3,593,678+195,449

地方の区分は当サイトの集計用です。北海道は北海道のみ、東北は青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島、関東は茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川です。中部は新潟・富山・石川・福井・山梨・長野・岐阜・静岡・愛知、近畿は三重・滋賀・京都・大阪・兵庫・奈良・和歌山、中国は鳥取・島根・岡山・広島・山口、四国は徳島・香川・愛媛・高知、九州沖縄は福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島・沖縄です。合計値は都道府県数で割っていません。地方ごとの規模を比べる集計として読み、都道府県単位の順位とは分けて扱います。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

2つの統計を組み合わせた比べ方

源泉あたりの湧出量

計算式は湧出量÷源泉総数です。全国では2,477,713÷27,899=88.81L/分・源泉。47都道府県の比率を足して47で割る方法ではなく、全国の分子と分母を使っています。

都道府県別に同じ式で計算すると、最大は岩手県の111,915÷393=284.77L/分・源泉、最小は高知県の2,595÷96=27.03L/分・源泉です。全国値との差はそれぞれ195.96L/分・源泉、-61.78L/分・源泉です。最大・最小の判定には丸める前の値を使っています。

宿泊施設あたりの年度延宿泊利用人員

計算式は年度延宿泊利用人員÷宿泊施設数です。全国では125,414,300÷13,425=9,341.85人泊/施設。47都道府県の比率を足して47で割る方法ではなく、全国の分子と分母を使っています。

都道府県別に同じ式で計算すると、最大は沖縄県の2,391,987÷19=125,894.05人泊/施設、最小は静岡県の10,576,818÷2,397=4,412.52人泊/施設です。全国値との差はそれぞれ116,552.21人泊/施設、-4,929.32人泊/施設です。最大・最小の判定には丸める前の値を使っています。

源泉あたりの湧出量は、湧出量の計を、未利用源泉も含む源泉総数で割った値です。個々の源泉の測定結果を並べた値ではなく、都道府県の2項目から作る集計上の比率です。宿泊施設あたりの利用人員も、年度延宿泊利用人員を宿泊施設数で割った値です。原表の施設数は年度末の数、利用人員は年度の延べ値であり、個別施設の実績を示す値としては扱いません。施設の収容定員で割る計算ではないため、稼働率を表す指標でもありません。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

前年度からの増減と計算方法

令和5年度の表を比較に使い、令和6年度の値から引いて増減を算出しています。増減率は(令和6年度−令和5年度)÷令和5年度×100です。増減差と増減率は別の単位で示します。

全国の年度延宿泊利用人員

令和5年度120,705,968人泊に対し、令和6年度は125,414,300人泊です。前年度差は+4,708,332人泊、増減率は3.90%です。差の符号は増加が+、減少が−、同値が±0です。

割合と比率、増減率は計算途中では丸めず、表示時に小数第3位を四捨五入して小数第2位まで示します。整数の合計と差は丸めません。割合は各行ごとに丸めるため、表示した割合の和と合計から求めた割合に差が出る場合があります。順位は丸める前の掲載値で決めます。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

原表の項目と注記を読む

対象は令和6年度(2024年度)の「温泉利用状況」です。原表の基準時点は令和7年3月末現在で、比較する令和5年度表は令和6年3月末現在です。源泉総数・湧出量・宿泊施設数と、年度内の延べ宿泊利用人員では、数字が表す期間を区別して読みます。

原表の源泉総数は利用源泉数(A)と未利用源泉数(B)のA+B欄です。利用・未利用のそれぞれに自噴と動力の区分があります。令和6年度の全国は利用源泉が16,868源泉、未利用源泉が11,032源泉です。源泉総数で上位でも、利用源泉だけの順位と同じとは限りません。源泉総数を施設数として読むことも避けます。

湧出量はL/分で示され、計・自噴・動力の欄があります。全国の自噴は663,493L/分、動力は1,814,220L/分で、合計は2,477,713L/分です。自噴の割合は自噴÷計×100=26.78%、動力の割合は動力÷計×100=73.22%です。合計の順位と自噴だけの大小は分けて読みます。

宿泊施設数と収容定員は別の欄です。また原表の注1では温泉地数を「宿泊施設のある場所を計上」としています。温泉地数、源泉総数、宿泊施設数を同じ数として扱わないことが必要です。注2では宿泊利用人員を参考数値としています。ここで使う人泊は年度延宿泊利用人員の延べ値を示す単位で、実人数と分けて扱います。

富山県は源泉総数欄が169源泉、利用・未利用の内訳合計が170源泉です。源泉総数の順位・地方合計・全国比・源泉あたりの比率では総数欄を使い、内訳から置き換えていません。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。