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宿泊施設数の都道府県ランキング

温泉利用の宿泊施設数を比べます。宿泊定員の順位とは異なります。

編集:ちんあなご編集部 / 確認:2026年11月17日

令和6年度の上位と全国計

1位 静岡県

2,397 施設

全国計 13,425 施設のうち、17.85%を占めます。

掲載年度:令和6年度(2024年度)。施設数・源泉数・湧出量の基準時点は2025年3月末です。比較対象は令和5年度(2023年度)。順位・差・比率は編集部が算出しています。

出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

47都道府県の順位表

値の大きい順。同値は同順位とし、その次の順位は同順位の件数分だけ飛ばします。表は横にスクロールできます。

宿泊施設数:2024年度と2023年度の比較(施設)
順位都道府県2024年度2023年度前年度差
1静岡県2,3972,263+134
2長野県998999−1
3大分県914879+35
4北海道740734+6
5群馬県631578+53
6神奈川県586575+11
7新潟県490457+33
8福島県474481−7
9栃木県414395+19
10熊本県392392±0
11和歌山県364366−2
12三重県363346+17
13岐阜県331284+47
14兵庫県322370−48
15鹿児島県311305+6
16宮城県252252±0
16山形県252264−12
18岩手県227195+32
19青森県216226−10
20山梨県208226−18
21秋田県203213−10
22石川県191174+17
23千葉県188193−5
24京都府182202−20
25山口県131132−1
26福井県125124+1
27富山県115120−5
28島根県106105+1
29鳥取県100101−1
30愛媛県9795+2
30福岡県9797±0
32長崎県9491+3
33愛知県90115−25
34佐賀県8689−3
35岡山県8182−1
36広島県7578−3
37茨城県7471+3
38奈良県7376−3
38高知県7385−12
40宮崎県6766+1
41滋賀県5652+4
42香川県5556−1
43埼玉県5345+8
44大阪府4243−1
45東京都4141±0
46徳島県2931−2
47沖縄県1915+4

出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

出典:環境省『令和5年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

この数字の読み方

温泉利用状況の「宿泊施設数」を用いています。施設の数であって、客室数や収容定員の数ではありません。原表には収容定員も別の項目として掲載されています。

この順位は公表数値の比較です。人気や口コミ、入浴の満足度を示す順位ではありません。増減の理由は、この表だけから断定しません。

出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

ほかの指標と比べる

出典:環境省『令和6年度温泉利用状況』(2026年11月17日確認)

宿泊施設数の上位10・下位10

1位の静岡県は2,397施設、2位の長野県は998施設です。差は2,397−998=1,399施設。それぞれ全国合計13,425施設の17.85%、7.43%を占めます。差を全国合計で割ると10.42%です。

宿泊施設数・上位10

令和6年度 宿泊施設数(施設)と全国に占める割合
全国順位都道府県宿泊施設数(施設)全国比
1静岡県2,39717.85%
2長野県9987.43%
3大分県9146.81%
4北海道7405.51%
5群馬県6314.70%
6神奈川県5864.36%
7新潟県4903.65%
8福島県4743.53%
9栃木県4143.08%
10熊本県3922.92%

宿泊施設数・下位10

令和6年度 宿泊施設数(施設)と全国に占める割合
全国順位都道府県宿泊施設数(施設)全国比
38奈良県730.54%
38高知県730.54%
40宮崎県670.50%
41滋賀県560.42%
42香川県550.41%
43埼玉県530.39%
44大阪府420.31%
45東京都410.31%
46徳島県290.22%
47沖縄県190.14%

上位10都道府県の合計は8,036施設で全国比59.86%、下位10都道府県の合計は508施設で全国比3.78%です。上下の表は同じ年度・項目・単位で比較しています。下位の表も値の大きい順に掲載し、全国順位を付けています。同じ値には同じ順位を付け、表示順は原表の都道府県順とします。各表は並び順の先頭10件と末尾10件です。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

宿泊施設数を8地方で集計

各都道府県を一度ずつ集計し、地方の合計が大きい順に並べました。地方順位は合計が自分より大きい地方の数に1を加えています。全国比は地方合計÷全国合計×100、前年度差は令和6年度合計−令和5年度合計です。

宿泊施設数の地方合計(施設)
順位地方令和6年度全国比令和5年度前年度差
1中部4,94536.83%4,762+183
2関東1,98714.80%1,898+89
3九州沖縄1,98014.75%1,934+46
4東北1,62412.10%1,631−7
5近畿1,40210.44%1,455−53
6北海道7405.51%734+6
7中国4933.67%498−5
8四国2541.89%267−13

地方の区分は当サイトの集計用です。北海道は北海道のみ、東北は青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島、関東は茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川です。中部は新潟・富山・石川・福井・山梨・長野・岐阜・静岡・愛知、近畿は三重・滋賀・京都・大阪・兵庫・奈良・和歌山、中国は鳥取・島根・岡山・広島・山口、四国は徳島・香川・愛媛・高知、九州沖縄は福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島・沖縄です。合計値は都道府県数で割っていません。地方ごとの規模を比べる集計として読み、都道府県単位の順位とは分けて扱います。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

2つの統計を組み合わせた比べ方

源泉あたりの湧出量

計算式は湧出量÷源泉総数です。全国では2,477,713÷27,899=88.81L/分・源泉。47都道府県の比率を足して47で割る方法ではなく、全国の分子と分母を使っています。

都道府県別に同じ式で計算すると、最大は岩手県の111,915÷393=284.77L/分・源泉、最小は高知県の2,595÷96=27.03L/分・源泉です。全国値との差はそれぞれ195.96L/分・源泉、-61.78L/分・源泉です。最大・最小の判定には丸める前の値を使っています。

宿泊施設あたりの年度延宿泊利用人員

計算式は年度延宿泊利用人員÷宿泊施設数です。全国では125,414,300÷13,425=9,341.85人泊/施設。47都道府県の比率を足して47で割る方法ではなく、全国の分子と分母を使っています。

都道府県別に同じ式で計算すると、最大は沖縄県の2,391,987÷19=125,894.05人泊/施設、最小は静岡県の10,576,818÷2,397=4,412.52人泊/施設です。全国値との差はそれぞれ116,552.21人泊/施設、-4,929.32人泊/施設です。最大・最小の判定には丸める前の値を使っています。

源泉あたりの湧出量は、湧出量の計を、未利用源泉も含む源泉総数で割った値です。個々の源泉の測定結果を並べた値ではなく、都道府県の2項目から作る集計上の比率です。宿泊施設あたりの利用人員も、年度延宿泊利用人員を宿泊施設数で割った値です。原表の施設数は年度末の数、利用人員は年度の延べ値であり、個別施設の実績を示す値としては扱いません。施設の収容定員で割る計算ではないため、稼働率を表す指標でもありません。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

前年度からの増減と計算方法

令和5年度の表を比較に使い、令和6年度の値から引いて増減を算出しています。増減率は(令和6年度−令和5年度)÷令和5年度×100です。増減差と増減率は別の単位で示します。

全国の宿泊施設数

令和5年度13,179施設に対し、令和6年度は13,425施設です。前年度差は+246施設、増減率は1.87%です。差の符号は増加が+、減少が−、同値が±0です。

割合と比率、増減率は計算途中では丸めず、表示時に小数第3位を四捨五入して小数第2位まで示します。整数の合計と差は丸めません。割合は各行ごとに丸めるため、表示した割合の和と合計から求めた割合に差が出る場合があります。順位は丸める前の掲載値で決めます。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。

原表の項目と注記を読む

対象は令和6年度(2024年度)の「温泉利用状況」です。原表の基準時点は令和7年3月末現在で、比較する令和5年度表は令和6年3月末現在です。源泉総数・湧出量・宿泊施設数と、年度内の延べ宿泊利用人員では、数字が表す期間を区別して読みます。

原表の源泉総数は利用源泉数(A)と未利用源泉数(B)のA+B欄です。利用・未利用のそれぞれに自噴と動力の区分があります。令和6年度の全国は利用源泉が16,868源泉、未利用源泉が11,032源泉です。源泉総数で上位でも、利用源泉だけの順位と同じとは限りません。源泉総数を施設数として読むことも避けます。

湧出量はL/分で示され、計・自噴・動力の欄があります。全国の自噴は663,493L/分、動力は1,814,220L/分で、合計は2,477,713L/分です。自噴の割合は自噴÷計×100=26.78%、動力の割合は動力÷計×100=73.22%です。合計の順位と自噴だけの大小は分けて読みます。

宿泊施設数と収容定員は別の欄です。また原表の注1では温泉地数を「宿泊施設のある場所を計上」としています。温泉地数、源泉総数、宿泊施設数を同じ数として扱わないことが必要です。注2では宿泊利用人員を参考数値としています。ここで使う人泊は年度延宿泊利用人員の延べ値を示す単位で、実人数と分けて扱います。

富山県は源泉総数欄が169源泉、利用・未利用の内訳合計が170源泉です。源泉総数の順位・地方合計・全国比・源泉あたりの比率では総数欄を使い、内訳から置き換えていません。

出典:環境省『温泉利用状況』令和6年度「令和6年度温泉利用状況」都道府県別表、令和5年度「令和5年度温泉利用状況」都道府県別表。順位・差・割合・比率・地方合計は掲載値から当サイトが計算。